現在は理事15名で、学術、教育、職能、社会事業、広報、事務の6局体制で各局の下に合わせて19の部を設けて士会活動を行っており、地区での活動も7地区に分けて活動を推進してきています。

一番遠い施設からも、1時間あれば県の中心部へ集まることができる交通環境や面積の利点を生かし、業務終了後の勉強会や会議、半日や1日単位の研修会など活発に活動しています。

若手会員を対象とした標準理学療法研修会を開催して資質向上と育成を図ったり、また、社会への貢献として福祉・介護系への講師派遣のみならず、地域住民への介護予防体操の指導や競技者・指導者へのスポーツ障がい予防支援、高校生への施設見学、小中学生への車椅子等の介助方法、障がい体験なども行っており、理学療法・理学療法士の普及と啓発、社会的認知度アップに向け努力を重ねています。

1993年から1995年の3年間をかけて一つの地区に焦点を当てて、公共の施設320ヶ所のトイレと玄関を計測し車いすマップを作成、行政に働きかけて発刊、実際にマップを使って車いすでの町歩き体験と、行政を巻き込んでの活動や屋外での実体験が社会に向けての活動の始まりとなりました。

理学療法士・作業療法士の養成校が、1996年に県内で初めて開校し、高校の先生方を始め、生徒や父兄などの県民への認知度が広がり、直接的に会員増加にもつながったことが大きい。また、養成校が士会の事務局となり、勉強会や研修会の場として利用されるようになったことが士会活動を動きやすくしてくれました。

2000年とやま国体開催に合わせて、きらりんぴっく（障がい者国体）が開催され、県士会も何らかの協力をしようと、スポーツ理学療法室開設を始め自衛隊やボランティアの方へ車椅子などの介助方法の講習会を行い、士会が一丸となって大会に参加していったことが、会員の求心性を高め、その後のスポーツ支援などにも役立っていきました。

今後、高齢化が進み医療・介護サービスの需要が増大していく中で、それぞれの場面や対象者の状態にふさわしい良質で適切な理学療法を効果的かつ効率的に提供していかなければなりません。

また、地域医療構想が策定され、医療計画に盛り込まれようとしている中、各医療機能に応じて必要な理学療法を適切に提供し、連携を強化し、入院医療全体の強化を図ると同時に、退院患者の生活を支える在宅及び介護での理学療法提供体制を充実させていくことが必要です。

医療から介護へ、病院から施設へ、病院から在宅へと社会環境が変革していく中で、理学療法士に期待されるものは大きく、会員の職域拡大、多職種との連携、地域社会で果たす役割など、いろいろな場面で多様な活動をしていかなければなりません。

その活動を支えるために研修会や勉強会を企画し、環境を整え、会員の学術研鑽と資質向上、若手会員の育成等、諸先輩方から受け継いできたものをさらに発展させ、そしてその培ったものを社会へ還元できるよう努力していきたい。